本試験は難化傾向、過去問中心の対策では間に合いません

宅建は平成27年4月1日より、従来の「宅地建物取引主任者」から「宅地建物取引士」へと名称変更されました。
こうした変更を受け「宅建もいよいよ士業の仲間入り」となったわけですが、宅建士本試験にも多大な影響を与えました。

「難化」「新傾向」「実務的思考」が平成27年度本試験の特徴

宅建士への名称変更に伴う本試験への影響については、試験前から「難化するだろう」と各所でささやかれていましたが、結果、全くその通りとなりました。
平成27年度宅建士試験の傾向については、各予備校のホームページで詳細に分析・解説されています。
ちなみに、下記は総合資格学院による見解です。

  1. 個数問題が昨年の6問から8問に増加するとともに、内容がより深い知識を問う設問が多くなり、個数問題の難易度が上昇しました。
  2. 「宅地建物取引士」の義務や禁止行為について、宅建業法の条文に直接規定されているか否かを問う問題(問35)や、宅建業者の従業者と取引相手との会話形式の問題(問41)等、新傾向・新形式の問題や実務的な問題が目立ちました。
  3. 「宅地建物取引士」の実務に関係が深い、重要事項の説明や37条書面、媒介契約等の問題で例年以上に難易度の高い問題が出題されました。

http://www.shikaku.co.jp/takken/info/topics/tk.html

キーワードとしては「難易度の上昇」「新傾向問題」「より実務的な出題」といったところに終始しそうですが、総じてこれまでの受験対策では解きにくい出題に変化した印象です。

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従来通りではNG、平成27年度本試験の内容をうけた試験対策が必須

今後、宅建士試験合格を目指す受験生は、まず「過去問のみ」の対策をやめるべきです。
確かに、これまで宅建試験といえば比較的出題のポイントや難易度が安定していたため、「過去問さえしっかりやり込んでおけばどうにかなる」といった側面がありました。
ですが、宅建士への変更を受け、本試験も確実に変化しています。

よって、受験生側としてもこうした変化を踏まえた対策を実践していくことが、合格のための第一歩となることは言うまでもありません。
少なくとも平成27年度以降、新形式での出題が安定する向こう7年程度は、専門の対策講座の元、着実に合格を目指せる学習を心がけるべきです。

「宅建なんて独学で受かる」、そんな時代は今、まさに終わりを迎えたと言っても過言ではありません。